社内起業家倶楽部

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FinTech(フィンテック)な未来の話。

今日書く話はあくまでも架空の話。FinTech(フィンテック)が発展すると実現するだろうな、という未来の話。

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20XX年 とある国において紙幣および硬貨の発行が廃止された。

財務状況が著しく悪化したために自国の通貨が大きく価値を失ったことが原因だ。もちろん通貨が廃止されるに至っても経済活動が停止されるわけではない。

多くの国民が利用しているのは、外貨ではなく電子通貨だ。

世界で流通する電子通貨は、およそ3社に限られている。2000年代初頭に力をつけたIT企業、AP、AMそしてGGだ。

最近になってその3社は企業の枠を越え、国家になることを表明した。そうして仮想国家が誕生した。仮想国家は、以前から流通していた電子通貨を自国の通貨とすることにした。

ビットコインなどで流通していた電子通貨が力をつけたのは、当該3社が後ろ盾になったころからだ。

もちろん今では当電子通貨と有力国の通貨とは、為替でやりとりされている。といっても、国をまたいでも電子通貨は一定の価値を持っているため両替を選択する人はほとんどいなくなっている。


仮想国家は広く国民を募集した。住む場所に囚われず、宗教を選ぶように自分の属する国を選べるようになった。企業も本社をこの仮想国家に置き、当該国家で認められた会計基準で報告するようになった。もちろん納税は、これら仮想国家に対してだ。

住んでいる場所、話す言葉は以前のままだが、属する国は、仮想国家。おもに使っている通貨は、電子通貨。納税も仮想国家に、電子通貨を通じて。

 

 

なんて、こんな未来が来るのかな?

といっても、給料日に封筒でお金をもらっている人は皆無なはず。

電車に乗るときには、電子マネーを使い、オンラインショッピングではクレジットカードやPaypalを利用。実店舗でもクレジットカードを使うような人にとって、現金を見る機会は少なくなっているはず。高速道路だってETCだしね。

まだまだ後ろ盾のないビットコインは信頼性がありませんが、ここに挙げた3社のような企業が本腰を入れれば一気に流通するに違いない。

それに企業に関しては、登記する場所だけの問題なので、すぐにこんなことが起こることが起こりうるかも。外資系企業ではなく仮想系企業?

 

と、今日はFinTech(フィンテック)の未来形を書いてみました。たまにはこんな日もありかな?